山中 伸弥 による 新型 コロナ ウイルス 情報 発信。 日本の状況

「甲子園中止の本当の理由」など紹介…山中伸弥教授、コロナ独自解説の個人HP開設 : 医療・健康 : 読売新聞オンライン

山中 伸弥 による 新型 コロナ ウイルス 情報 発信

厚労省が接触確認アプリをリリースしました。 感染者をいち早く同定することは、経済社会への影響を最小限にする上で非常に重要です。 他のアジア諸国で用いられているアプリ(GPS機能を用いて、個人の行動履歴を国家が管理する)ものとは全く違います。 Bluetooth機能によるスマートフォン同士の近接履歴がスマートフォンにのみ記憶され、国などに情報が伝わることはありませんし、行動履歴などの個人情報は残りません。 自分が感染者と接触があった場合に通知されますが、それがいつ、誰であったかは通知されません。 多くの人が社会貢献として利用されることを切に願います。 私も2台のスマホで利用を開始しました。 より積極的な広報が必要と思います。 (6月17日追記) 超過死亡という言葉の使用についても適切でないとのご指摘を頂き訂正しました。 有難うございます。 (6月15日追記)6月13日に下記の考察をしましたが、「過去4年は、4月末が休日であったため、その間の死者が5月に計上されているのではないか」「高齢化社会で、毎年、死者が増えるのは当然ではないか」「超過死亡を新型コロナウイルスに結びつけるのは不適切ではないか」等のご意見を頂きました。 重要なご指摘、有難うございます。 超過死亡については、今後も継続して注視したいと思います。 東京都の超過死亡に関する報道がありました。 大阪のデータも公開されていましたので、大阪府と大阪市について月別死者数をまとめてみました。 東京都と同様に大阪府、大阪市共に今年3月と4月は、過去4年間に比べて死者数が多かったことがわかります。 過去4年の平均値と比べた 超過死亡数 の増加は、大阪府では187名(3月)と865名(4月)、大阪市では67名(3月)と260名(4月)でした。 これらの 超過死亡 増加のうち、実際に何人が新型コロナウイルス感染症の結果であったかは不明ですが、新型コロナウイルスによる死者数は、大阪でも報告よりもかなり多い 可能性があります。 抗体検査は過去に感染したことがあるかを示す重要な指標です。 アメリカニューヨーク州では、 PCR検査で同定されている感染者数より、一桁以上多い人が抗体陽性であったと報告されています。 日本でも 4月下旬に、厚労省が日赤と協力し、献血サンプルを使って抗体検査の検証を行う、結果は 5月 1日頃に発表すると報道されていました。 その結果がようやく公表されました。 公表資料を見ると 5種類のキットが使われていました。 PCR陽性者が多い東京都の今年 4月の 500検体、 PCR陽性者が少ない東北地方の今年 4月の 500検体、さらには新型コロナウイルスが出現する前の去年 1月から 3月までの 500検体について調べています。 しかし結果は、なんとも判断に困るものでした。 5つキットで共通して、抗体が陽性であったのは東京の今年 4月の検体で 1人のみという結果でした。 キットによっては、新型コロナウイルス感染者がいないはずの去年 1月から 3月の検体でも陽性者が検出されていました。 抗体検査のようなイムノアッセイでは、陽性と陰性を区別する基準値の設定次第で、偽陽性や偽陰性の割合が大きく変動します。 各キットの結果を鵜呑みにするのは危険です。 キットの開発に携わった研究者、もしくはキットの性能を熟知した研究者の助言のもと、慎重に大規模検査のデザインや結果の解釈を行う必要があります。 残念ながらほとんどの抗体検査は中国など海外で生産されており、日本国内ではその全容にアクセスできることは少ないようです。 そのなかでも、日本人研究者が開発や性能評価に深くかかわっている検査もあります。 私が知っているのは以下の 2つです。 大阪市大 城戸先生のグループ 東京大学 川村先生のグループ 新型コロナウイルスに対する対策は微妙な手綱さばきが求められます。 緩めすぎると感染者の急増と医療崩壊を招きます。 締めすぎると、休業自粛をお願いしている方々の生活が崩壊し、また抗体を持つ人の数がなかなか増えないため、第3波、第4波に対して脆弱になります。 一人から何人に感染が広がるかを示す実効再生産数(Rt)を1未満で維持することが目安になります。 Rtは統計や公衆衛生の専門家でないと算出できないと思い込んでいましたが、昨日に紹介した論文でエクセルを使って算出する方法が報告されています。 そこで、専門外の科学者がRtを計算できるか試みてみました。 Rtは、国や自治体の対策方針を決める重要な指標です。 複数の研究者が独自に算出し、科学的議論に基づいた政策決定が健全と思われます。 問題提起のために、専門外ではありますがあえて計算してみました。 私の理解不足等による計算ミスもあり得ますので、あくまでも参考値としてお示しします。 (方法) 1.からRtを計算するためのエクセルシートをダウンロード 2.からSerial intervalの平均を6. 3日、標準偏差を4. 2日と仮定 3.、およびのホームページから感染者数の推移をダウンロード 4.エクセルに感染者数を入力し、Rtを計算。 (コメント) この結果は、あくまでも専門外の私が1つの論文で報告された方法に基づき計算したものであり、専門家の方から見るとお叱りを受ける点も多いと思います。 しかし、大阪府民である私から見ると、大阪府のRtが4月21日に1を下まわり、5月1日現在で0. 6程度という計算結果は、府民の努力が報われているようで嬉しく思います。 この値が続くようであれば、経済活動等を少し緩和出来る可能性を期待します。 しかし油断は禁物で、緩めすぎるとRtはあっという間に1を超えると思います。 京都市も市民の努力で4月16日以降、Rtの平均値は1未満とい結果です。 北海道は、4月11日の段階で2. 7という計算結果でしたが、道民の皆様の頑張りで、5月2日には1. 12という計算結果です。 まだ1を超えていますので、引き続きの頑張りが必要と思われます。 東京では、新規感染者を見つけるための検査数の実態を知ることが出来なかったため、Rtの計算は断念しました。 私は、分子の陽性人数からも健康保険適用分は除外されているに違いないと思い込み、この陽性率を紹介しましたが、データを確認すると除外されていないことがわかりました。 ご指摘の通り、厚労省の発表している東京の陽性率は真の値より高くなっていると思われます。 再び、お詫びして訂正いたします。 公表されている検査陽性者数と、保険適用分も入れた検査件数が公表されている4月22日までのデータから、1週間ごとの仮の陽性率を自分で計算してみました 図1)。 仮とする理由はこの後に説明します。 多くの方の外出自粛の効果が出ていると期待したいです。 ただ、厚労省の公表データとは逆に、この仮の陽性率は、真の陽性率より間違いなく小さな値となっています。 検査件数には、同じ人に複数回、検査した件数も含まれているからです。 図2のようなモデルケースで考察しました。 Aさんが発熱・咳で病院を受診し、医師の判断でPCR検査(保険適用)で陽性になったとします。 この患者さんは入院し、症状は回復しましたが、退院できるのは2回連続でPCRが陰性になってからです(これも保険適用)。 Aさんには家族が3名おられ、保健所の指示で健康安全研究センターで検査を受け、Bさんのみが陽性となり入院したとします。 やはり退院は陰性が2回続いてからです(保険適用)。 残りのCさんとDさんは、健康安全研究センターの検査で陰性だったとします。 しかし、保険適用分の検査については検査件数のみが公表されており、検査人数は公表されていません。 PCR検査は、新たな感染者を同定する検査と、感染した人の陰性化を調べるための検査の2種類があります。 感染者が増加するに従い、後者の検査が増えていることが予想されます。 真の陽性率を知るためには、新たな感染者を同定するための検査がどれくらい行われているかを知る必要があります。 厚労省の発表している都道府県別PCR検査に関するデータから4月24日から27日まで4日間の東京での陽性率を計算してみると、28. 一方、大阪府での4月24日から27日までの陽性率を厚生省のデータから計算すると10. 大阪では保険適用の有無は区別していないようです。 また重複した検査は除外しているとされています。 日本の中で最も感染者の爆発的増加が心配されるのは首都東京です。 図1は東京都が発表している日ごとの感染者数です。 これを見ると4月7日の緊急事態宣言発令以降も、1日100以上の感染者報告が続いています。 一方、図2の検査件数を見ると、 4月に入って伸び悩んでいます。 検査数が増えないと、感染者の増加を見逃す可能性があります。 大阪では感染者数は減少傾向にあるように見えます(図3)。 一方、検査数は少しずつ増加しています(図4)。 注目すべきは検査件数に対する陽性者の割合(陽性率)です。 これは危険領域です。 非常に多くの陽性者を見逃している可能性が高いと推定されます。 アメリカは日本よりはるかに多くの検査を行っていますが陽性率は20%程度で、専門家は、まだまだ陽性率が高すぎるので検査数を3倍は増やす必要があると訴えています。 それが社会活動再開の最低条件だと主張しています。 十分に検査をしているドイツは陽性率7%、韓国は3%です。 感染者数のみで一喜一憂するのではなく、真の姿をとらえる必要があります。 (検査数、陽性率に関するNew York Times誌の記事) (東京都のデーター) (大阪府のデータ) (厚生労働省のデータ).

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日本の状況

山中 伸弥 による 新型 コロナ ウイルス 情報 発信

元大阪府知事の橋下徹氏は、先月配信した論考「」の中で、新型コロナウイルスによる「日本人の死亡者数」に関して 京都大学iPS細胞研究所所長の 山中伸弥氏に問い合わせたことを明かしている。 そして、山中氏の返答を聞き「脳天に衝撃が走った」という。 その時のやり取りがきっかけとなり、2人の対談が実現した。 山中氏は指摘する。 ノーベル賞学者と元大阪府知事がコロナに勝利するための方程式を解く。 実は、まだこんなコロナ騒動になる前に何度か大阪城近くの居酒屋でお酒を飲む機会があって、いつも酔っぱらった僕のダラダラした話を聞いていただいておりまして……(苦笑)。 山中 橋下さんが大阪の知事になって、大阪はあきらかに変わったんですね。 僕は大阪生まれの大阪育ちだから、それがとても印象的でうれしかったんです。 僕は、何かを「変える」のが大好きな人間ですから、橋下さんの姿勢に共感するところがあるんですよ。 橋下 そんなお付き合いもあったので先月号では、僕が山中さんに甘える形で気軽にメールでコロナに関する質問をお送りしたんですよね。 そうしたらガツンと衝撃を受ける回答をいただきました()。 橋下氏 山中 私のほうも、どうしてiPS細胞の山中が新型コロナウイルスの話をするのかと疑問を持つ読者がおられるかもしれないので最初にお断わりしておきます。 もちろん、私は感染症や公衆衛生の専門家ではないですが、日本の感染拡大を目の当たりにして、科学者の一人として何かやらなくてはという気持ちになって、3月13日からホームページを開設して情報発信を始めました(「」)。 皆さんに正しい情報、役に立ちそうな情報をお届けしたいと思って、世界中から根拠が明確な情報を探して、僕なりに消化して紹介しています。 山中氏 橋下 山中さんが科学者の視点に立たれるのに対して、今日、僕はあえて政治家の視点に立って山中さんと議論したいと思っています。 両者の考え方の違いを明らかにし、この厄介なウイルスに立ち向かうための処方箋のようなものが提示できたらと思っています。 で、僕は、日々更新される感染者数に振り回されている国や社会の状況に疑問を投げかけました。 感染者数を抑え込むことを重視するあまり、社会活動に抑制がかなり強くかかり、経済もダメージを受けつつある。 でもそれで社会が死んでしまっては元も子もないではないかと。 それで僕は「死ななきゃいいではないか」と発想を転換し、人工呼吸器などの医療体制の整備に注力すれば、社会活動を徐々に通常運転に戻すことが可能だという考えを展開しました。 まず指標とすべきは、日本における季節性インフルエンザによる年間の死亡者数は約3000人だと。 山中 再度強調しておきたいのは、新型コロナウイルスは、季節性インフルエンザとは段違いの恐ろしさがあるということです。 僕がそのことに気づいたのは2月末くらいでした。 しかもその症状はとても怖いもので、肺炎を起こして重症化してしまうと、肺から酸素を取り込むことができなくなり、息ができなくなる。 ほとんど水中で溺れるような状態になって窒息に近い状態になります。 それで人工呼吸器で呼吸を助けるんですけど、それでも間に合わず死に至ることが多いのです。 橋下さんに、死亡者数だけ見てはだめだと答えたのは、亡くなり方が違うからです。 元気だった方が、2、3週間で急に亡くなるんです。 新型コロナウイルス 橋下 よくわかりました。 その重症化へのスイッチが何なのかがわかれば、状況は大きく変わってくるのでしょうね。 逆に言うと、何が死に直結するかわからないから怖いわけです。 日本は医療水準が高いから、救命できることも多いと思います。 でも患者さんが急激に増えると、救える命が救えなくなります。 だから感染者数を急激に増やしてはいけないんです。 僕自身は57歳ですが、季節性インフルエンザになっても死ぬリスクはまず無いと思っています。 でも新型コロナだと、もしかしたら死んでしまうかもしれない。 最後の対面も果たせず、家族は火葬された後の遺骨を受け取ることしかできません。 こんなに恐い病気はまずありません。 橋下 科学や医療に携わっている方々は、実際の患者さんの姿をご存知ですから、そこから物事を考えるんですね。 自分が表面的な数字しか見ていなかったことに気づかされ、認識が変わりました。 この闘いは長いマラソン 山中 4月7日から緊急事態宣言が発令されましたが、当初は「1カ月だけの我慢」と誤解していた人が多かったように思います。 はっきり言ってその認識は甘いです。 この闘いは長いマラソンです。 しばらくは全力疾走、その後は持久走への準備が求められるでしょう。 4月14日に米ハーバード大の研究チームが発表した論文によると、新型コロナの流行は2022年まで続く可能性があり、人との接触をできるだけ避ける行動制限も、断続的に続ける必要があるとのことでした。 欧米での感染拡大の様子を見ていると、確かにそのような時間のスパンで考えなければならないと思います。 橋下 社会的自粛をやっては解除、またやっては解除ということを繰り返し、ワクチンや薬ができるまで時間稼ぎを続けるというのが今の戦略ですよね。 緊急事態宣言後の東京・吉祥寺 山中 そうです。 ワクチン開発は少なくとも1年はかかる見込みです。 まずは日本の産官学が協力し、国産のワクチンと治療薬の開発に全力で取り組まなければなりません。 他国でワクチンや治療薬が開発されても、日本への供給が遅れたり、価格が高額になる恐れがあるから、外国の物を頼みにするのは危険です。 橋下 では新型コロナウイルスの恐ろしさを正しく認識した上で、ここからどう闘っていくのかを議論していきたいと思います。 山中 僕が今とても気になっているのは、日本の感染拡大が欧米に比べて緩やかなのは、絶対に何か理由があるはずだということです。 何が理由かはわからないのですけれど、僕は仮に「ファクターX」と呼んでいます。 この対談がおこなわれている現在も、緊急事態宣言が発令中ですが、これは世界でいちばん緩い緊急事態宣言ではないかと思います。 にも関わらず、現状では国内の感染者数と死亡者数は、どちらも急激には増加していません。 橋下 あえてお聞きしますけど、欧米と比べて日本の状況はちがうというのが山中さんの認識なのでしょうか。 山中 そうです。 もちろん、単にカーブの上がり方が遅いだけという可能性はありますし、あまり言い過ぎて油断してもいけないと思いますが、現時点では、ファクターXはあるはずで、ぜひ突き止めたいと思っています。 ファクターXは何か? 橋下 平日はいまだに通勤している人は多いし、土日になると相変わらず商店街や公園などは人出が多いという状況が続いています。 日本にはファクターXがある、と聞いて楽観視してはいけませんが、本当に存在するのなら、国を挙げて解明を進めてほしいですね。 山中 僕がファクターXにこだわるのは、それがわかれば新型コロナとの向き合い方は確実に変わってくるはずだからです。 ファクターXには、多くの可能性があります。 1つは、日本人は、マスクや入浴など清潔意識が高いということ。 もしくは、ハグや握手、大声で話すことが欧米より少ないという文化的なことかもしれません。 また、「はんこ注射」として知られるBCGワクチンが感染や感染後の重症化を防いでいるという見方もあります。 たしかにイタリアやアメリカなど感染者の多い国はBCG接種をしておらず、接種と死亡者数に相関関係が見て取れます。 でもこれも因果関係は証明されていませんから、あくまで仮説にすぎません。 他にも、京都大学特定教授の上久保靖彦さんが「日本人の多くはすでに新型コロナの免疫を獲得している」という仮説を立てられています。 新型コロナウイルスには、軽症で済むS型と、そこから変異したL型の2種類が存在するという説があります。 この比較的弱いS型が、L型よりも早く中国から日本へ伝播したことで、日本人の一部はすでにウイルスに対する免疫を持っている、だから感染拡大が他の国より遅いのではないか、というのが上久保さんの説です。 その根拠としては、例年1〜2月に大流行するインフルエンザが、昨年12月から患者数が増えていない。 この原因としては、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスが競合したからではないかと考えておられます。 つまり、1〜2000万人くらいの日本人はすでにS型にかかっていて、インフルエンザの感染を阻害したのではないかという予想です。 橋下 中国では1月末が春節(旧正月)という大型連休だったこともあり、昨年末から今年1月の訪日中国人観光客数は百数十万人というレベルでした。 その観光客がS型を蔓延させたと考えると、説得力は増しますね。 山中 非常に魅力的な仮説ではありますが、現段階では根拠はまだ薄いです。 この仮説を証明するためには、観光客が集中した東京や大阪の人達を1万人単位で集めて、どれくらいの方が抗体(ウイルスに反応して毒素を中和する物質)を持っているのか検査をする必要があります。 抗体を持っている人は免疫を持っていますので、新型コロナにはもうかからない可能性があります。 いまPCR検査の不足が指摘されていますが、僕は、PCR検査に加えて、抗体検査が重要だと考えています。 実際にどの層の人が、どれくらいの割合で抗体を持っているのかがわかれば、ファクターXが見えてくる可能性もありますから。

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山中伸弥教授が抱く新型コロナウイルスへの“二つの危機感”<サワコの朝> (1/2)

山中 伸弥 による 新型 コロナ ウイルス 情報 発信

スポンサーリンク ガセネタが多い中山中教授は信用できる人だと思いここに載せます。 皆さん、乗り切りましょう。 新型コロナウイルスとの闘いは短距離走ではありません。 1年は続く可能性のある長いマラソンです。 日本は2月末の安倍首相の号令により多くの国に先駆けてスタートダッシュを切りました。 しかし最近、急速にペースダウンしています。 ウイルスに打ち克つためには、もう一度、ペースを上げる必要があります。 一人一人が、それぞれの家庭や仕事の状況に応じた最速ペースで走り続ける必要があります。 国民の賢い判断と行動が求められています。 この情報発信が、皆様の判断基準として少しでも役立つことを願っています。 なお本活動は個人の責任で行っており、その内容には京都大学やiPS細胞研究所は関与しておりません。

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